あけましておめでとうございます。
楽太郎です。
最近は「日月神示」関連の投稿ばかりになり、世相回りの話をする機会があまりなかったので、今回はガッツリ扱っていきたいと思います。
さて、明日３日は満月です。今回の満月の浄化のテーマは「集合意識」に向けられているように感じます。
地上のお祓い作業は去年中にあらかた済んだ印象があり、今は土地の気場として見れば、霊的にガラガラの状態にあると思います。
相変わらず「空気」の悪い感じのあるところは、人々の「念」や集合意識が強く出る場所が多く、憑依者や生き霊の醸す邪気が伝播しているように見えます。
今、神々から降りてきている浄化が「集合意識」に向けられているという話をしていますが、この流れは12月20日新月から本格化していると感じます。
おそらく今、社会で生きる大人たちが指針にしてきた従来の考え方や行動様式、目標の立て方などは、「ひたすら同じことを繰り返す」ことへの駆動力しかもたらしていないはずです。
「恒例の」とか「お馴染みの」という既成観念に頼ることにしか自らの行動指針が見い出せないため、新しい発想や見方はできず選択に行き詰まり、そのため「それ以外のことが思いつかない」状態となります。
逆に、そういった古い既成観念だけでなく、自分の心から引き出す「直感」や、人間の芯としてある部分や関係性、または肉体的なエネルギーに糸口を見出す流れが強まりつつあるように思います。
ただ今この「集合意識」が問題で、淀んだ行き場のないエネルギーが、鬱屈とした気場を作り出し邪気の温床となっています。
私はこれが「ドブ川」に近い状態にあると思っていて、このエネルギーを吸い上げてモチベーションに変えるほど逆に苦しくなり、「負」の状況に陥るだろうと見ています。
だからこそ、神様たちがこの「霊団」に少しずつメスを入れてきたのです。
おそらく神示にある「建て壊し」の目標の最たる部分こそ「集合意識的気場」であり、この巨大な霊団が「神に仇なす者たち」の温床となり、良いように使われてきたからです。
「霊主体従」と言いますが、人々が霊的にこの気場からエネルギーを吸い上げることでモチベーションに変え、現在ほどの文明圏を作り出してきました。
だから「建て壊し・立て直し」が起こるのも霊的な次元からであり、エネルギーレベルでの変革が現象となって具現化する仕組みになっているように思えます。
今年一年、神々の浄化計画にテーマがあるとしたら、その主眼は「集合意識」にあるのではないでしょうか。
未だに巨大なエネルギーを持つこの霊団が、中身を持たない状態で「ひたすら同じことを繰り返すしかない」からこそ世は袋小路に入っているのであり、全ての元凶はここにあると考えられます。
とは言え、一月「新月」のテーマはまだわからないのですが、神様たちが人々の心に火を灯し始めてだいぶ経ちますし、より「立ち直り」への促しが行われる気もします。
その件に関しては、日を改めて扱いたいと思います。
さて、導入にしても長くなってしまいましたが、今回のテーマである「2026年」がどんな年になるか、考えていきます。
冒頭の話にも繋がるのですが、今は「常識」それも良心や倫理に基づくような常識ではなく、「〇〇ならこうする」というパターン思考、いわゆる先入観が世の流れを巻き戻していると言えます。
だいぶ前から「経験則」で未来を予測できない時代になっていると思いますが、自分の思考軸を他人や周囲に合わせてきた人が多いからこそ、「同じことをするしかない」と「他のやり方が思いつかない」という思考の枷が共存しているのだと思います。
おそらく「これから先」を考える上で、これまでの集積知を元にしていると読み違いが多くなっていくはずです。
その上で「指針」になるのは、私自身は「直観」だと思っていますが、それでは元も子もないので、あえて二つ提示してみたいと思います。
それは「占星術」と「経済学」です。
この二つは正反対の様相がありますが、むしろ真逆の世界観だからこそ役に立つのだと思います。
私のブログをご覧になられている方は、神々が「星の巡り」を参照しながらご計画を立てておられるのは何となく感じているのではないでしょうか。
特に「月」を中心とした惑星の位置がポイントで、おそらく星座というよりは「惑星配列」に関して、西洋占星術的な定義が天界のルールに近いのだと思います。
この惑星を作られた二柱の「日月」の神は、「暦」を意味しています。
だから、惑星の軌道や周期と計画が連動しているのも、おそらく霊的に深い意味があるのだと思います。
ただ、ここまでは「そう言われたらそうかもしれない」という次元の話で、あまり反証性はありません。
もう一つの「経済学」は、統計と歴史法則から導き出された社会科学なので、かなり厳密に数値化でき、客観性があるという特徴があります。
今の国際経済を読み解くと、正直なところ「世界同時大不況」は避けられない状態にあると思います。
それは「教科書通り」の資本逃避が米国に起こっているからで、世界経済の基軸通貨「ドル」の凋落が覇権国アメリカの権威失墜と共に兆候が出始めているからです。
後で詳述しますが、世界経済の大波乱は今年から本格化するでしょう。
これを裏付ける経済的データはたくさんあって、実は多くのエコノミストが「利益誘導」という職務をこなすためにボカしている部分であり、きちんと調べれば客観的に確信が持てる証拠は沢山あります。
この「経済学」は市場経済200年の学術的成果でもあるので、かなり実証性は高いです。
この科学的な知見と「星の巡り」というスピリチュアルな分野を掛け合わせることで、おおよそ分析的に導き出されるロジックがあるはずです。
だから私は直観以外で参考にできるのが、この二つであると思います。
では「経済」を主軸とした場合、「2026年」はどういう年になるのでしょうか。
去年の年明け、私は「今年はどうなるかわからない」と戦々恐々としていました。
それは世相も経済状況も悪化する一方なのに、ここで「南海トラフ」でもドカンと起これば、さすがに食うに困る事態も起こりうると踏んでいたからです。
しかし去年一年、何とか持ち堪えた感じはするので、おそらく日本がガクンと沈むシナリオは遠のいたのではないかと感じます。
その代わり悲惨な目に遭いそうなのは、むしろ「日本以外の国」です。
米国株式バブルは未だ最高潮のムードの中にありますが、このブログでもたびたび取り上げてきたように、一枚めくればとんでもないカラクリで動いているわけです。
去年だけで7兆ドルの償還期限、いわゆる「借金返済」を迫られて危機的な状況にあった米国政府は、短期債を乱発しまくって何とか2025年中のデフォルトを回避しました。
ただし矢鱈と償還期限1か月や1年の国債を乱発したせいで、今年償還を迫られる元本・金利は合計で8兆ドルを超えてしまいました。
普通に2025年度分を支払っていれば、今年は6兆ドル程度だったと言われています。
それが「借金を返すために借金をする」形で、しかも高利回りの「トイチ」のような借り換えで乗り切ってしまったのです。
日本は日本で、日銀が渋々「利上げ」に踏み切ったため、これから円高ドル安基調は着実に加速していきます。
米ドルの相対的評価は下がる一方、国債はデフォルトの懸念で長期債が全く売れず、金利を上げて投資を呼び込むしかありません。
国債金利が上がることで国家や企業の債務負担を圧縮できますが、その代わり実体経済に致命的なインフレ率は上昇します。
今はステルス的な経済収縮に直面している米国経済は、S &P500の先頭10社以外の企業は軒並み沈んでいる状態にあり、そもそも国内の全産業が壊滅的な状況にあるのです。
真の「技術革新」はなく、発展する産業はおろか国民ですらマトモに働く気力を失い、毎年膨らみ続ける財政・経常赤字に喘ぐアメリカ政府が経済を回すためには、外国からの投資に依存するしかありません。
だからこそ「国策」で、大した技術でもない「生成AI」を誇大宣伝して各国の政策にまで捩じ込み、世界的トレンドに仕立て上げる必要があったのです。
その「AIブーム」もそろそろボロが出てきて、どうも全く「技術革新」にならないばかりか、NVIDIA絡みで循環取引に係るキナ臭い話しか出てこないし、データセンターは巨額の赤字と環境破壊しかもたらさないことが明らかになってきて、「駄ボラ」だった気配が濃厚になってきました。
しかし、米国や盲目的に追従してきた中国やEU、イギリスやカナダなどは、今ごろ「そういうカラクリでした」と見え透いたところで、これまでに入れ込んだ投資額の大きさと「だからと言ってどうしようもない」という発想の貧困が災いして、もはや見て見ぬふりをするしかない状態にあるのでしょう。
企業と政府の間で、帳簿を誤魔化して株価を操縦し、世界中の個人投資家や企業を丸め込むしかないアメリカ経済の裏で、深刻な金融危機の状況も続いています。
以前取り上げた米国債の「ベーシス取引」を巡る投資市場の巨大化と、「プライベートクレジット市場」でのノンバンク系プライム型融資の隆盛は、金融業界の腐敗と危機を象徴する現象と言えます。
つまり、いつ「経済崩壊」のトリガーが作動してもおかしくない状態であり、仮にそのボタンを押させない力があるとしたら、「米国が吹き飛んだらどうすれば良いんだ？」という恐怖なのではないでしょうか。
つまり、今日明日にでも米国株式大暴落が起きて、2、3年かけて完膚なきまでに経済崩壊に至る可能性が高く、それは一年後でも同じ状況、同じ理由であるはずです。
それは「南海トラフがいつ起こるか」という「地球の気まぐれ」のような漠然としたものではなく、油まみれのファイヤーダンスを四六時中やっているのとは、全く質の異なる危機感です。
おそらく、間違いなく2026年中に起こるカタストロフは「生成AIがシンギュラリティを起こす」ことではなく、米国時価総額バブル崩壊による、1929年の大暴落を倍掛けしたレベルの経済的ショックです。
その危機に引きずられる形で、中国やEU始めアメリカと同盟関係にある国々も混乱に陥るはずで、それは我が国も例外ではないと思います。
思い切って言ってしまえば、日本はアメリカと中国を中心として外国と「手を切る」必要を迫られる事態になってくるでしょう。
まずアメリカも中国も、きちんとした企業活動ができる社会状況ではなくなるからです。
アメリカ有数の投資顧問会社「バークシャー・ハサウェイ」の筆頭であるウォーレン・バフェットが50%以上の「現金」を積み増ししていると言われています。
代わりに日本の商社関連の株式とAmazon 、Googleへの投資を拡大しています。
AmazonもGoogleも、現トランプ政権に追従する形でイスラエル支援に回っており、軍事系生成AI開発企業のパランティア絡みでは「暗殺」事業に加担しています。
これは軍事技術ではロシアやイランに太刀打ちできず、「戦争」をする経済力も国力も喪失したアメリカが、軍事力を行使せずに海外に「恐怖政治」を行う手段を「暗殺」に切り替えた兆しなのではないでしょうか。
米国の覇権が怪しくなり、下々の国家が言いなりにならなくなる懸念が高まる中で、今度は日本が首を持ち上げようとしています。
そこで海外の「政治家」や「官僚」に暗殺の恐怖を植え付けて、政治的に歯向かえない状況を作り出すことも十分考えられます。
そうして諸外国の政治をコントロールすれば、アメリカは全く態度を変えることなく、これまで以上に我田引水の仕組みを維持することができるでしょう。
ただ、それは単に「思惑」であって、グローバリズムの失敗と経済政策の目に見える失策から、ここまで足元を見られている国にそこまでできるとは思えません。
私たち日本人にできることは、米国始め海外企業への依存度を着実に減らし続け、国内での需給体制を確立することでしょう。
おそらく、米国株式大暴落後は外資系のサービスは威信を失い、また米国依存の強い国内企業ほど大ダメージを受けるはずです。
私は個人的に、今ある「誰もが知っている」米国製のサービスも、大体は今後15年以内に企業寿命を終えるか、撤退すると思います。
あと2、3年ほどを目処に、国内では外資系企業への経済依存度が低ければ低いほど良い時代になっていくでしょう。
なぜなら企業の本拠地が外国にあれば、企業の経営陣も外国で生活をしているからです。
もちろん彼らは「外国人」であり、母国のルールや政治、立場に引っ張られて、進出している国の消費者が「第一」にはなりません。
あくまで彼らから見た「外国」は、企業や国内に資本を流入させる仕組みに過ぎないからであり、ユーザーの「満足度」より経営陣の懐具合の方が勝るはずです。
その証拠に、もはや「歳末の道路工事」みたいな不要なアップデートしかできなくなった、マグニフィセント7の主要サービスを見ればわかります。
米国寡占企業が製造するスマートデバイスやPCが年々使いやすくなり、日本人に優しい仕様になり続けていると言えるでしょうか。
OS依存の文字変換だって、いつまで経っても日本常用漢字と中国繁体字と誰得の絵文字がごちゃ混ぜに入っているレベルです。
また、海外企業の提供するサービスも日本人は殆ど「言い値」で受けています。
例えばiPhoneやYouTubeなど、米国製サービスを通したユーザーの「課金」は、運営プラットフォームから約30%ほどのマージンを取られると言われています。
それを表向きは「手数料」や「システム料」としていますが、消費者に内訳を知る術はなく、その価格も運営企業の匙加減一つであり、企業の「不労所得」になっていると言っても過言ではありません。
そこまで「アコギ」な商売をしていても、マグニフィセント7の営業利益は2021年でピークアウトし、これだけ「AIブーム」を喧伝しても収益率は下がる一方、今後は莫大な設備投資が功を奏して年々赤字幅が増大していくはずです。
これが「世界覇権」を政治力で握った、米国の寡占企業の実態なのです。
特にデジタル関連の非対称性は顕著で、私たちが普段使う「フリーメールアドレス」が、殆ど米国企業のサービスでしか取得できないのは冷静に考えておかしいでしょう。
GmailもYahoo!もドメインが飽和していて新規文字列の取得も難しいのに、相変わらず米国数社のプラットフォームしかメールアドレスを取得することはできません。
しかも、このメールアドレスはあらゆるWEBサービスと連携しているので、個人情報と完全に紐付けられています。
このメールアドレスに連動する個人情報はAmazon、Googleなどの地理情報と共に米国内のサーバーに蓄積されているはずで、穿った見方をすればイスラエル軍がハマスの要人を暗殺するために使う仕組みを使い、政治的に転用することだって可能です。
戦争を国策にしてきた「軍事国家」であるアメリカが、世界中の「個人情報」を軍事に使わない保証はどこにもありません。
「まさかアメリカがそんなことをするはずがない」と思わせるところに、落とし穴がある可能性はないでしょうか。
私はあと数年内に「アメリカ合衆国」という帝国主義国が、この250年間に行ってきた全ての悪事が白日の下に晒されると思います。
だからこそ、ただでさえ殿様商売をしてきた外資系企業は座りが悪い状態に置かれるでしょうし、本国の政治的・経済的混乱の煽りを受けて日本国内にはいられなくなるのではないでしょうか。
MicrosoftやGoogleだけでなく、「ウォルト・ディズニー」や「コカ・コーラ」が世界中の国々で何をしてきたかも、調べればウンザリするような事実に巡り合うはずです。
実はこういう「裏のある話」に事欠かないのがアメリカという国なのです。
このカタストロフが起こるのは、米国だけでなく中国などの覇権国家も同様です。
ここからは「2026年」というテーマでは扱いきれない内容なので、ここまで語っておいて何ですが、日を改めたいと思います。
さて、日本の話に戻ります。
とにかく、今後の世界情勢では国内需要に注目し、「日本人」を中心に資本を還流する仕組みさえ考えていれば、間違いのない時代になっていくでしょう。
おそらく「スマホ」やデジタル機器は急速に劣化していくはずなので、サードパーティや国内製の電子端末が求められます。
その技術的克服が、我が国の深刻な「デジタル赤字」を埋め合わせるでしょう。
日本人は「デジタルが弱い」と言われますし、実際にITで働いた私の経験からもそう思うのですが、実は日本人は先端技術に関しては群を抜く鋭い感性があります。
MicrosoftのOSである「Windows」が台頭する前は、日本企業が設計した「TRON」が趨勢を握りつつあったと言われます。
現在でもTRONの開発は続いているそうですが、当時の開発陣が1985年の「日航機墜落事故」で大勢亡くなってしまったため、デジタル産業がアメリカ一国に牛耳られる時代になってしまいました。
他にもAIにしろ新エネルギー開発にしろ、日本人が早く取り掛かり、ある程度開発に見切りがついたら潔く撤退する、という先進分野は沢山あります。
だから、優秀な技術者がきちんと日の目を見る環境があれば、デジタル技術だってまた日本人が主導権を握る時代は来るはずです。
「日本復活」に関しては、以前「日本の時代が来る」という記事に書いたので、参考にして頂きたいと思います。
日本国債の利上げと円高、円キャリー取引の仕組みも詳しく説明したいのですが、いつか経済解説も改めてやりたいところです。
とにかく、これから海外勢力が弱体化し国内需給の見直しが進むことで、日本は自然に立ち直っていくと私は見ています。
この「何となく良くなっていく」という雰囲気が、去年の年始とは違うところなのではないでしょうか。
日本人は未だに苦しい状況にありますが、この一年で目に見える「巻き返し」が生じてくると思います。
そして、やる気のある人が前に踏み出すタイミングが訪れる、そんな一年になるような気がします。
