日本が復活する理由

楽太郎です。

高市内閣発足を前に、自民党と公明党が連立解消したそうですが、果たして7日満月の「天王山」と関係があるのでしょうか。

昨日の記事で、「満月以降、空気がスッキリしすぎて不思議だ」という話をしましたが、おそらく「正神と悪神の戦い」において、光の勢力が「天王山」を先取したのは間違いなさそうです。
史実における「山崎の戦い」のあらすじは少し違うのですが、明智軍を打ち破った羽柴軍はその後、織田信長の跡を継いで天下統一を果たしました。

これだけ「気」の流れが変わったということは、ついに光と闇の相剋において「雌雄を決した」のかもしれません。
それが「天王山」の意味であり、「必勝」になったと言えど、戦い自体はまだ続いていることに変わりはありません。
この騒然とした空気は21日新月まで続くはずですが、またその後にはエネルギーがガラッと変わるのではないでしょうか。

今回は、だいたい見通しがついてきた今だからこそ、これからの「日本の展望」について書いてみたいと思います。

先日、スピッツの新曲「陽を護る」という曲が、「小さい日本を守ろう」というささやかなメッセージソングではないか、という話をしました。
あと、たまたまゴールデンボンバーの「悪かったよ」という新曲もたまたま耳にする機会がありました。

この「悪かったよ」という曲は、淡々と「悪かったよ」と歌うメロディに、樽美酒研二さんが慰めるようなラップを被せます。
この二曲に共通するのは、「生きづらさ」と「贖罪」です。

「陽を護る」の中にある「赦される」という歌詞、ゴールデンボンバーの「悪かったよ」という謝罪、これを聴き比べて「一体、何に対する罪の意識だろう?」と思いました。

おそらく、この「罪」に対応しているのは「罰を受けている」という感覚でしょう。
二進も三進も行かない、抑え込まれているような現実には、何らかの「被虐」という意識があるのかもしれません。

それに対する加虐があるとしたら、それは「世の中」からではないでしょうか。
おそらく、誰もがそこまで明確に自分たちを封じている原因を特定できていないはずです。
だから、漠然と世の中から「罰を受けている」という感覚になっているのかもしれません。

「悪かったよ」の曲で興味深いのは、「のび太とジャイアン」のような風貌をした、鬼龍院翔さんと樽美酒研二さんがブランコに座っているジャケットです。

そして「悪かったよ」を改めて聴いてみると、妙な光景が浮かんできました。

「悪かったよ」と歌っている「のび太」を今の「日本」とするなら、のび太をいじめる「ジャイアン」は「アメリカ」でしょう。
そして、なぜかいじめられる側の「のび太」はずっと謝っていて、「ジャイアン」は「お前は何にも悪くないよ」とライムを乗せます。

そんなジャイアンはのび太を励ましながら、「お前はスーパーヒーローだ」「お前にグラミー賞を贈る」と言っています。
よく考えれば、今の日本の経済的低迷や社会的混乱の原因を作り出したのは「アメリカ」であり、「答えがないニュースサイト」を牛耳り、ユーザーの書き込みを検閲しているのもアメリカ企業です。

むしろ普段、のび太をいじめているジャイアンの方が謝るべきであり、「悪役」であるはずのジャイアンに「君は悪くないよ」と諭すのは、普通ならのび太の方ではないでしょうか。

ゴールデンボンバー諸氏が意図したのかわかりませんが、この歪な構図こそ「日本」がひたすら被虐的心理に陥っている原因であり、それがメタファーになることで、問題を浮き彫りにしているように見えるのです。
曲自体はとても良い曲なので、是非聴いていただきたいのですが、このメッセージをジャケットの印象に被せて聴くと、また違う感想が湧いてきます。

「日本」が戦後、痛烈な自虐史観に陥り、その認識をアカデミズム、教育行政に持ち込んでしまった結果、DNAのように「日本はダメだ」という心理を植えつけられてしまいました。
その罪悪感は、戦後の「土下座外交」や西欧への精神的依存、あらゆる売国運動に見られるような気がします。

この「国」のトップにいる人々は、大抵その考え方を共有し、その信念に基づく政策を行ってきました。
それを大衆は甘んじて受け入れながらも、決して「お上」に染まりきることなく、日本人としての「誇り」や「気概」を持ち続けてきたのです。
それがスピッツの「陽を護る」であり、ゴールデンボンバーの「悪かったよ」に見える気がします。

少し前の記事になりますが、Bloombergからです。

「円キャリー」とは、安く円を借りてドルなどの資産構築に用いる通貨を買うことです。
つまり、円安に比べレートが高いドルを用いて「米国債」や「米国株」を買えば、通貨のレート間の差額を利益に転嫁させ、投資家は儲けを増やすことができるのです。

Bloomberg始め、経済を扱うメディアは経済学的な論法には矛盾する説明をすることが多く、実際は逆であることもしばしばです。
日銀が「利上げ」をすれば、国民経済が打撃を受けるため景気浮揚対策に意欲的な高市内閣が「利上げをしない方針」に動くだろう、と解説しています。

しかし、実際は外国為替市場では高金利を求めて高い金利の国の金融商品を買うわけですから、金利が上がれば外国の投資家は日本国債を買いやすくなり、投資もしやすくなります。
そうすると、堅実な日本経済ゆえに通貨の価値が上がる、つまり「円高」になり、物価高が抑えられるので生活水準が上がり、国民の生活が楽になるだけでなく景気も浮上するでしょう。
要するに「利上げ=景気浮揚」になるのです。

日本人の生活水準に直結する我が国の「実質可処分所得」は、コロナ前より10%以上も低下していると言われています。
消費者物価指数は急上昇している割りに実質労働賃金は下落の一途、つまり手取りは変わっていないため、生活水準が下がるのは当然です。

国際貿易の殆どが米ドルで決済されているため、日本が外国から輸入する資源や生産品は、2010年頃に比べて2倍近い価格になっているそうです。
2010年の平均的な円の価格は90円ほどですが、今では150円を超えているので、体感的に1.5倍になっているのは見ればわかる数字です。

だから、全ての元凶は「円安」であり、円安を至上命題とする財務省や日銀や経済界、経済学界隈などのポリシーにあります。
しかし、この頑強な権威筋はテコでも動かすのが難しいからこそ、日本は百害あって一利ない「円安政策」が揺らぐことはありませんでした。

日銀の「円売り介入」の歴史こそ、「失われた30年」を形成してきたと言っても過言ではありません。
これを「日銀がバカだから、誤った信念を持ち続けてきたのだ」という人がいますが、私は違うと思います。
財務省、日銀はわざと「円安」を意識し、意図的に円安介入をしてきたのです。

何故かと言えば、「円安政策」はアメリカが最も利する仕組みだからです。
先ほど挙げた「円キャリー取引」というのがまさにそれです。

「米国債」「米国株」を買う時に「ドル」建てで買うわけですから、そのギアである「円」が高ければ成り立ちません。
極端な円安であればあるほど、投資家は「円」を通じて米国に投資をするからです。

特に今の米国は万年国債不況の真っ只中にあり、財政赤字も経常赤字も膨大になる中、外国から投資を呼び込まなくては政府そのものが成り立たないほど困窮しています。
同じ日のニュースで、「米国が政府閉鎖している最中に、職務休止中の政府職員に給与を払うか払わないか」で揉めている記事が出ています。

これが「史上最大の技術革新に伴う、史上最高の株式市場を有する国の政府機関」に見えるでしょうか。
私は、これが「第二次ハイテクバブル」が見せかけのハリボテであると断定する一つの根拠です。

つまり、この財政破綻寸前の状況を回避するため、あの手この手で外国から「資金」を引っ張りこむ必要があります。
そのための「見せ金」が「AIブーム」という代物なのです。

例えば同日の記事ですが、PC製造大手の「DELL」がAI需要を受けて「将来の」業績予想を大幅修正、とありますが、これらは「予想」の話しかしていません
つまりAIで「いくら利益が上昇した」という文章は一つもなく、実際にここ5年のPC出荷台数は年々下げ続けているという事実に触れていません。

報道機関は、こういう叙述トリックを使って日本人を投資に誘い込もうとしているわけです。
しかし騙されてはいけないのは、今ここで投資をするような人は「パット・ボローニャ」になるでしょう。

「パット・ボローニャ」というのは、こういう話です。
1930年代世界恐慌を誘引した1929年の米国株大暴落の折、投資家のジョセフ・P・ケネディが靴磨きの「パット・ボローニャ」という少年に出会います。
少年はケネディ氏の靴を磨きながら、「旦那、知ってますか?今、株を買うと大儲けできるそうですよ」と話します。

それを聞いた有名投資家のケネディ氏は考えます。
「こんな場末の靴磨きの少年が株式バブルを知っているということは、近いうちに大暴落が起こるに違いない」
そう考えたケネディ氏は、持てる株を売り切って大暴落を免れたと言います。

しかし一番救いのない話は、これらがケネディ氏の作り話ということです。
実際は、この大暴落は投資家の間では「もうそろそろ危ない」というのは通説であり、同氏はむしろ暴落を仕掛けた側の可能性もあるそうです。

「ケネディ氏」がマスコミとすれば、「パット・ボローニャ」は米国株ETFに投資をする個人投資家でしょう。
それを誘い込むような情報ばかりが世に溢れていますが、騙されてはいけません。
奇しくも「ゴールデンボンバー」に「新NISA始めます」という曲があり、私は一時期本気で心配しました。

今回は「日本復活」がテーマの記事なので、そろそろその話に移ります。
これまでの話、「財務省・日銀」が米国優遇政策を続けてきたことで、国民経済がジリ貧になっていく道を30年以上辿ってきたわけです。
そして、数日前から連日「円の売り浴びせ」を食らい続けており、更なる円安と円キャリーが進行しています。

これまでは日銀が日本国民を「生かさず殺さず」の状態で米国が裕福になる仕組みを作ってあげていた訳です。
ただ、いつかは「このままでは本気で日本人が絶滅してしまう」と考えるような状況になる前に、さすがに「円買い」に走るはずです。
一部経済界では「日銀の円買い介入はゴジラだ」と囁かれるそうです。

なぜなら、日銀が円買いをするたびに強烈な「円キャリー巻き戻し」が起こり、昨年8月の米国株全面安に見られるように、一度「円高基調」に入ってしまうと円は無双状態に突入してしまうからです。
そして、ただでさえ「円高」という成長期の青少年のように伸びていく身長を、無理やり頭を押さえつけて成長を止めようとしてきたのが、政府日銀です。

つまり、どうしても円には「円高になってしまう」強いバイアスが常に掛かっている訳です。
特に日本が今後「復活する」と言える最大の論拠は、円先物の建玉ポジションが長期的な「買い建玉」を増加させている、つまり円買いに向かっているという事実です。

エコノミストの増田悦佐氏によると、現在の円は1ドルで買えるモノの「購買力平価」が50%近く低いそうです。
この15年ほどで円で買える外国の商品が1.5倍になっているのだから、そうなります。
しかし、将来的にこの乖離は年率10%で10年間上昇し続けて修正されるだろう、と同氏は仰っています。

財務省・日銀がいくらトチ狂っていると言えど、「日本人を隔離地域に強制移住させて、外国人に国家主権を委ねよう」と思ってない限りは、さすがに国民が省庁に火炎瓶を投げつけるような混乱に至るほどの悪政は行えないはずです。
だから、どうしても「円高傾向」を抑えられず、円高は将来的に確実に起こるのです。

「10年で10%ずつ購買力平価が改善する」ということは、通常の「円」の相場が70円前後とされているので、「100%の上昇(2倍)」になるということです。

簡単に一覧にしてみると、こうなります。

  • 2025年…150円
  • 2026年…135円
  • 2027年…122円
  • 2028年…110円
  • 2029年…99円
  • 2030年…90円
  • 2031年…81円
  • 2032年…73円

このように、自然にしていれば2032年には相応の「円相場」になっているわけです。
7年後には今買えるモノの値段が半額になっているということになり、例え実質賃金がこのまま上がらなくても、かなり生活は楽になるはずです。

現状、ラーメン一杯が1000円ですが、これが500円くらいになる可能性もあります。
今はラーメンに白米をつけようか悩むレベルですが、これに餃子をつけてお釣りが来る、という当たり前の生活水準に戻るのです。

私たちは、国のトップがもう少しマトモなら、こういう生活でずっといることができたのです。
しかし、国民を「池の中の鯉」とするなら、池に続く水路を堰き止めていたのが「日本政府」です。
「水」というのは「お金(円)」であり、その元栓を握っているのが微妙な人たちだからこそ、水が明らかに減っていく池の中で、国民は溺れるように泳がなければならなかったのです。

しかし、ここで「諸悪の根源」である財務省や日銀を打倒すれば済む話でしょうか。
いや、それよりもっとクレバーな方法があります。
それは「待つこと」です。

考えてみて頂きたいのは、日本経済の基盤は以前堅実であり、健全な財政状況にあります。
それに比べ、アメリカ始めEU、中国、ロシア、これらの巨大経済圏は瀕死の状態です。
ならば、やはり「投資先」は日本に向かうでしょうし、「円高基調」は中長期的に続くはずです。

しかし「円高」一発で米国株は崩壊するのですから、その「恐怖」が円の売り浴びせに繋がっているのでしょう。
要するに、日本が「普通」にしていれば円高で米国経済は沈み、まして何もしなくても米国経済は風前の灯である、ということです。

これまで、「宗主国」アメリカ大帝国の顔色を伺っていたから、日本政府は国民に全くメリットのない「円安政策」を続けてきたのです。
その「宗主国」を日本が義理堅く支える必要がなくなったとしたら、誰に対しても利益のない方針を続けるでしょうか。

つまり、「円安」で支えるべき「米国経済」が崩壊した途端、円安政策の意義はなくなり、誰もが得する「円高」という現実を受け入れるしかなくなります。
そうなれば、枷を外された日本国民は晴れて本来の「円」を使って、相応の豊かな生活をすることができるようになります。
それが「当たり前」だったはずですが、これまでの時代は「宗主国」の顔を立てるために、それを諦めなければならなかったのです。

だから私の結論としては、こうです。

あと半年以内に米国株大暴落が起き、数年かけて世界は大不況に陥る。
しかし財政基盤が頑強な日本だけが比較的マシな状態にあることで投資が集まり、ますます円高基調は強まる。
急激な円高になることで外国の輸入品に対する購買力が上がり、日本経済は復活する。

というのが、わりと「既定路線」だと思います。
しかし、日本国内には「命がけで」反日・売国に徹する人々もいるので、確かにイレギュラーなことはありますが、そもそも南海トラフでも起こればこのプランは立ち消えになるので、そこまで断定することは不可能です。

ただ、私は一応スピリチュアリストの端くれ、こうなる予感はしています。

今、何となく「辛い仕打ちを受けている」と感じる方が多いと思いますが、これが「日月神示」で言うところの「大峠」です。
ただ、この数年を乗り越えれば、晴れて弥栄の世がやって来るのです。
その時代こそ、日本が世界の「宗主国」になる時代だと思います。

その時、のび太はジャイアンをいじめ返すでしょうか?
いや、のび太は心根が優しい少年ですから、ジャイアンと手を取り合って、仲良くやっていくはずです。