楽太郎です。
このところ、あまりにテーマが社会派になりすぎて、「巨悪と戦う」ような姿勢に見えていたかもしれません。
しかし、「戦う」にも色々なタイプがあって、相手とバチバチに石を投げ合うのも「戦い」なら、自らの欲望に耐えてガマンするのも「戦い」です。
私のニュアンスはどちらかと言えば後者に近く、結論としては「耐えてたらなぜか勝っていた」状況になると思っています。
今回は「世界政府」について取り扱います。
これまた大きなテーマで恐縮ですが、一先ずお付き合いください。
さて、前回の記事ではあたかも「DS(ディープステート)」と呼ばれる組織が「世界経済フォーラム(WEF)」であるかのように取り扱いました。
私は「DS」に関して何を対象として扱うかで意味が異なると考えていて、例えばロックフェラーやロスチャイルドの私設闇組織とか、西欧の貴族と富豪が集まる「ビルダーバーグ会議」とか、例に漏れず「世界経済フォーラム」とかを挙げることができますが、誰がどう「DS」と呼ぶかによるので、断定できません。
結局、陰謀論が湧き上がってもトータルで「開き直れば良い」と割りきり、「表向きに計画がバレようが、その通りにやって大して批判が起こらず、実行可能なら特に問題はない」と考えて世界経済のトレンドを意図的に操っているのは、WEFの中心母体であるビル&メリンダ・ゲイツ財団が本丸であると、私は確信しています。
WEFの年次総会である「ダヴォス会議」には、世界の政府要人や貴族や富豪、著名な学者や文化人も参加し、その討議の様子は全て中継され大部分が配信されているので、「闇」は全く感じません。
しかし、この総会を「カンヌ映画祭」に例えたら、大衆にとっては映画の内容より俳優や監督がレッドカーペットを歩く姿を見るのがメインであり、このフェスが業界のレセプションとしての意味合いが強いことがわかるはずです。
WEFに参加可能な錚々たる面々を一人ずつ確認すると、この会に参加する「資格」がどういうものかは一目でわかるはずです。
あまりここで実名を出すと誹謗になりかねないので伏せますが、大抵「大富豪」「業界トップ」「エリート」の三拍子に「グローバリスト」という半拍がついた人々です。
彼らがレッドカーペットを歩く俳優や女優だとしたら、映画の賞を選考する主催者がいるはずです。
その選考委員を取りまとめるのが、かのMicrosoft会長のビル・ゲイツ氏であり、米国一の投資会社バークシャー・ハサウェイを率いるウォーレン・バフェット氏の愛弟子とされる人物です。
ゲイツ氏の動向を穿った目で観察すれば、ボロボロとホコリと陰謀論が出てきてしまうのですが、私自身が興味深いと思うのはそこではありません。
2020年のコロナウイルス流行に伴うワクチンの強制接種や、都市ロックダウンからの経済的変容、食糧難を煽りながら進む農業削減、中小企業や個人事業主の撲滅、化石燃料を悪役化して成り立つ環境エネルギー、エンジン車に変わるEVの流通、AI革命による人的労働力の代替、これらがグローバリストの諸々の計画の一部だとしても、大概うまくいっていないことです。
一つ一つ説明していったら長くなるのですが、例えばゲイツ財団とWHOが結託して先進国の人々に打たせたコロナワクチンは、防疫効果よりも接種後の薬害と、ワクチンの薬効をすり抜けて逆に増殖するウイルスが判明し、それに加えワクチンに含めた「避妊」効果さえも暴露されてしまい、完全に手元のカードがバレてしまいました。
「環境エネルギー」という新型利権にありつくためにでっち上げた「地球温暖化説」も、経済効果を伴えば嘘も誠になったのでしょうが、EVは長期的に見て全く合理的ではない上に技術的に未熟で、自然エネルギー発電に至っては天然ガスと石油の熱効率を代替しようとするほどコストが爆上がりするので、完全にイロモノの技術です。
とりあえず、全て富豪がより富豪になるための富豪によるアイデアの寄せ集めなので、思いついたことを力任せにやっていればうまくいくものではないことの証明ではないでしょうか。
生成AIによる芸術家やクリエイターの著作権侵害、世界中の創作・芸術文化をメタメタにしたことや、ディープフェイクによる社会犯罪や人権侵害もまだ可愛いもので、コロナウイルスが人工的か自然発生からは置いておいて、ワクチンの薬害なんてのは下手すると国家が吹き飛ぶくらいの大疑獄になりかねません。
脳裏に、新日本窒素肥料が引き起こした公害による「水俣病」や厚生省とミドリ十字の「薬害エイズ」も決着までに何十年もかかった記憶があり、訴えようと政府や企業がゴネて長引くのは目に見えます。
また、この訴訟が起こるにしても先進国はだいたい強制接種を行なっているので、なかなか実現するとは思えず、この問題の根は深いと思います。
ただ、それだけのことをやっても平然としていられるのは、彼ら一万人規模のエリート集団を集めたら、全地球の資産の何割かを保有している可能性が高く、それゆえの自信かもしれません。
だから、「何をやってもどうせ大衆は手出しできない」とタカを括っているからこそ、環境問題を取り扱うダボス会議に自家用ジェット機を飛ばして駆けつけても、一般大衆からどう思われるか全く気にしないのでしょう。
もし、彼らがトランプ大統領が倒したかった「DS」なのだとしたら、それこそ児童売春のエプスタイン問題を引っ張り出せば、大衆が勝手に彼らを引きずり下ろすはずです。
しかしそれに関してトランプ大統領は当選後、一貫してシラを切り通しており、むしろ今は「DS」が喜びそうなことばかり実行に移しています。
トランプ大統領が「DODGE」でメスを入れるとされた歳出予算削減でも、社会保障費を減額して軍事防衛費はむしろ増大しています。
どうやらアメリカは共和党、民主党問わずグローバル勢力であり、むしろ「グローバリズム」を逸脱したアメリカのナショナリズムは存在しえないのかもしれません。
「自国拡張主義」、言ってみれば「帝国主義」に民主主義も社会主義も関係なく、帝国を支配する王族や貴族が今や企業家や富豪に置き換わっただけのように見えます。
実のところ人類は、ピューリタン革命やフランス革命を経たところで寡頭政治の歴史は変わっておらず、民主主義ですら「エリート支配層に気に入られた」者だけがトリックを使って代表職に就いてきたのだとしたら、完全な人治政治である社会主義が不幸な歴史を歩んできたのも頷けるのです。
特にアメリカは1946年の「ロビイスト規制法」施行から、企業努力よりも制度を変えることで企業の成長を促してきました。
寡占企業は他の競合を潰すため、優遇策を利用してシェアを拡大すると、どんどん資本が集まりガリバー化します。
MicrosoftはPCにOSを付属させ、それに「Office」を抱き合わせることでスタンダードを作ってきましたが、これは明白に独占禁止法違反ですが未だに何のお咎めもなく、それはGoogleもAppleでも同様です。
国家ぐるみで巨大化した企業から政治家は巨額なキックバックを受け取り、大富豪はますます私腹を肥やし、権力も影響力もますます増大していくのです。
それがビッグテックのような、直接的には人畜無害な業界ならまだ良いのですが、それが軍事や医療や製薬に及ぶのがシャレにならないのです。
アメリカという国が常に戦争を起こし介入したがるのは、戦争自体が巨大な産業であり、その利権にありつく人間が多いからです。
自分たちの利益のために戦争さえ厭わないのですから、欠陥ワクチンを世界中に押しつけることに躊躇するとは思えません。
アメリカのボロを突けばホコリは無限に湧いて出るのですが、今回の話のテーマはそこではありません。
今、トランプ大統領はFRBのパウエル議長やクック理事を解任させ、自分の指名候補に入れ替えることに躍起です。
トランプ大統領がグローバリストに屈してもしていなくても、これまでFRBがアメリカの利権の中心にいたのは間違いなく、トランプ大統領が本気でアメリカ経済を何とかしたいのは事実かもしれません。
アメリカの命運を分ける話題となっている「米国債9月利下げ」に関してですが、おそらく政策金利の利下げをFRBが渋るのは「利下げが危険だから」ではありません。
実は、米国株の堅調を支える「マネーサプライ供給(M2)」や債権を含めた世界流動性の総量を決定づけているのはFRBではなく、欧州や外国の投資家のもつ「ユーロダラー」と呼ばれる、本国以外で流通するドル資産です。
専門家の推察では、米国内の流動性が20兆ドルだとしたら、海外に滞留するユーロダラーの総量は160兆ドルほどではないか、と言われています。
FRBが操作可能な中央銀行貨幣を20兆ドルとすれば、本国以外で取引されるドルの総量が8倍近くあり、その資本の総量を鑑みればFRBの施策が小手先で終わるのは目に見えています。
FRBが利下げを渋るのは、これを自分でわかっているからであり、「利下げをしたのに、さっぱり良くならないじゃないか」と突っ込まれたら、FRBに政策金利を操作して米国経済をコントロールする力がそもそもないことが判明してしまうからです。
そして実際に、トランプ大統領の指示通りに利下げをすれば、確かに国債の値段は上がります。
FRBが低金利にしておくことで、外国での資産運用が有利に働いていたテクノロジー系企業が株式を支えるアメリカにとって、その恩恵は株高をもたらすでしょう。
「これでアメリカの将来は安泰だ」と外国人が国債を買い、今年に支払えるかわからない9兆ドルの償還もきちんと耳を揃えられるとしたら、確かに「ソフトランディング」する可能性があります。
しかし、ここまで国債金利が上がったのは、コロナ以降数年で膨らんだ18兆ドルの債務を誤魔化すために国債を増発したからであり、いくら国債と株式市場が好調でも、赤字財政の体質そのものを是正しなければまた自ずと国債価格は下がり、金利が上昇してよりインフレが加速してしまいます。
成長産業が殆どなく、ガリバー企業となったビッグテックを投資の呼水にするしかないアメリカが、国債価格を上げて景気浮揚をしようにも政府と国家経済の枠組みそのものを変えなければ、いずれ必然的に破綻します。
しかも、世界中のマネーサプライの殆どが海外にあるアメリカにとって、投資家は「儲かるか儲からないか」で考えて資本を投下しているのであって、投資が覚束なければ金詰まりを起こし、流動性危機をもたらします。
また米国株式を支えている40%は海外投資家であり、彼らの機嫌次第で株が動いているので、仮にAIバブルに踊らされただけだとわかったら、すぐに資金を引っ込めるでしょう。
また、各国に押し売り強盗の態度で関税交渉をしたアメリカに反感を抱いていない国はありません。
ただでさえ常日頃からロクなことをしてこなかったアメリカが、高圧的に出るから大人な交渉国が穏便にしているだけで、ニコニコして席を譲った日本でさえ、魂の自動車産業は毎日2億円の損失を出しているそうです。
諸国の外交担当者もグローバリストで固めているとは言え、その担当者も所詮外国人です。
まして、隙あらばアメリカを沈めてやろうと思う勢力もおり、ドルを持っているから味方とは限らないのです。
私はどの手を読んでも、ビックリするほど手詰まりの状況に思えるのですが、いつまで持ち堪えられるのかと静観している次第です。
そこで涼しい顔をしてスイスのリゾート地をジェット機で駆けつける富豪たちの姿が思い浮かびます。
もし彼らグローバリストが一枚上手で、アメリカという国を踏み台にしてまで世界政府樹立を計画しているなら、参ったという他ありません。
ただ、コロナワクチンの評判や、思うほど大規模になってくれない戦争、戦争特需に大した経済効果なく、なかなか成果を発揮しない人口削減、食糧危機を煽っても大した飢餓になってくれず、自然エネルギーは儲からず、EVは大抵赤字、生成AIはパクるだけパクって役立たず、これらの計画を見るとそこまで頭がキレる人々とは思えません。
しかも成金国家のアメリカが金づるにならずに、どうやって世界政府の財源を得ようと考えているのでしょうか。
そもそも、世界政府に資金を上納しそうな企業はだいたい米国企業なのですが、それが安泰でないのにマジでどうするつもりなのか、愚民である私には想像がつきません。
「いや、世界中のグローバリストが結託すればアメリカ一強ではない」というのも頷けます。
しかし、ダボス会議に有色人種の参加者が極端に少ないのは、おそらく白人がフロントとして大衆の面前で相手をして、黒人や中東系やアジア出身の偉い人々が、バックヤードにいるビル・ゲイツと膝を合わせて人類の未来を昼夜語り合っていると考えて良いのでしょう。
「人類皆平等」を夢見るグローバリストが、まさか白人中心の考えなど持たないでしょうからです。
彼らの魂胆を、それすら見え透いてしまう一般人がいて、世界経済フォーラムの人々の面の皮の厚さと共に、その偉大なる業績まではっきりと認識できる今の世にあって、全人類に称賛されながら誕生する「世界政府」は逆に見てみたくもあります。
まあ、国家運営が2、3年続けば御の字ではないでしょうか。
今回はかなり挑発的な内容となりましたが、まさか閲覧数が極端に少ないこのブログがCIAに狙われることはないでしょうし、そもそも本国から仕事のない絵描きをわざわざ消しに来るほど暇でもないでしょう。
こんな声なんてのは、今ではどこでも交わされていますから。
私は普段、スピリチュアルな話を良くします。
目に見えない世界のことやわからないことには第六感を使いますが、目で見て頭で考えてわかることに、その力は使う必要がありません。