楽太郎です。
9月23日の「秋分」が一つの切り替わりであるとお話しましたが、むしろ22日新月に係るエネルギーの凄さに驚いています。
私の生まれ月の関係かもしれませんが、星座的には昨日から月が乙女座に留まり、21日、22日にかけて「日食」が起こるそうです。
そのエネルギーを受けているからかもしれません。
これまで、自分の内面に潜む「闇」と向き合い、その葛藤と癒しを繰り返す中で、本来の自分を少しずつ取り戻してきました。
人間社会というのは、拘らなくても良いことに重きを置き、比べなくて良いことで優劣を決めようとします。
人は、その軋轢の中で落とし所を見つけ、自分なりの幸せを手にしていくものですが、その「軋轢」を産むこの世の「歪み」だけは、見逃されがちです。
その歪みが作り出した虚偽の自分、「悪の自分」と向き合い、反省する時間が「自己浄化」を意味します。
それはとても苦い記憶との戦いでもあります。
「悪の自分」との戦いが、この新月で一つのテーブルを挟んで向き合い、調停による妥協点を見出していく、そんな感じもします。
そして、新月で一旦リセットされた関係は、翌日の秋分点で「五分五分」になり、新たな関係が始まっていくのかもしれません。
先日の記事で「秋分を境に光のエネルギーが強くなる」と書きましたが、世の流れが具体的に変わるのはここからだと思います。
これまで、「闇の力」が幅を利かせてきた時代だったからこそ、「世に混沌をもたらすことで利得をえる勢力」のロジックが世界を支配してきたのです。
そして最近まで、その勢力が拡大を続け、あたかも世界の終わりまで彼らの時代が続くような雰囲気すらありました。
けれども、その世界線はこの節気を境に今後切り替わっていくでしょう。
単刀直入に言ってしまうと、その勢力は「金融」を司っています。
取引を公平化するだけの手段に過ぎない「お金」が、あらゆる目的や欲望を実現しうる機能を持った時、その仕組みを使って力を握る者が現れます。
彼ら「富める者」に憧れを抱き、またそのおこぼれに預かるべく、人々は労働し従属します。
まず、簡単に「金融」とはどういう仕組みか説明します。
「お金」というものは、公的機関が発行するから共通の価値を持つものですが、何か「モノが欲しい」と思うお金がない人にお金を貸し、貸した期間の分だけお礼を返してもらう仕組みが「利息」です。
元々、お金を多く持っているから貸すことができるのであって、お金を貸すことで「利息」がどんどん増えていく商売は、借金をする人が増えて貸付が多くなればなるほど、儲かる仕組みです。
だから金融業というのは、元々富める者が自動的に富んでいく性質があるのです。
しかし、お金は持っているだけでは増えないので、さらに儲けるには「これから事業をやる」という人の成功に賭けてお金を貸し、その利益にあやかる方法もあります。これが「投資」です。
しかし、投資というのは成功するかはわからないので、たまに失敗して損失を出すこともあります。
だから、投資する側としては事業者が損失を出さないことを祈るしかないのですが、どうせなら手を回して事業の成功確率を上げてやれば回収率も高くなるはずです。
どうすれば事業の成功率が上がるかと言えば、社会の雰囲気を醸成して投資先の事業が成功しやすい環境にすれば良いのです。
政治やマスコミを使い、「経済」の流行り廃りのトレンドを作り出し、時代に合わせて最も儲かりそうなプランに市場を誘導していけば、資金が有り余るお金持ちはますます潤います。
誰もお金を使う「消費者」の意志まで操作できませんが、お金の力を使えば「消費するように仕向ける」ことは可能です。
そこで、TVや新聞、ネットで「これが流行る」と言えば、何となくそれを信じてお金を使ってくれる人が増えていきます。
「その商売は怪しい」と思われると上手く回らないので、なるべく消費者には頭を使わずにお金を使ってくれるに越したことはありません。
だったら、国民全員が宣伝を信じて疑わず、疑う脳みそを持たないように訓練すれば良いのです。
マスコミを通して「売りたい」モノを、従順に「買い求める」国民が増えるように。
これが、私たちがどの国にいても巻き込まれている「お金」を巡る経済、需要と供給による市場の仕組みです。
ただ、新しく便利なサービスが登場し、それが広く知られることで消費者にメリットがあった時期が長かったからこそ、人々は「コマーシャリズム」をすんなり受け入れてきました。
しかし、手元にモノやサービスが行き届き、いくらCMを打っても人々が靡かない世になれば、番組の間に大量に流れ、ネットに出てチラチラ視界の邪魔をする「広告」は、むしろ見たくないものになりつつあります。
人々が従来の製品を購入しなくなれば、企業も先細り、金融機関は投資や融資からの収益が減ります。
そうすると、企業も金融機関もこれまでのやり方での「お金儲け」ができなくなってしまいます。
たくさんの人を使い、工場や大型装置を使う企業ほど資金が必要になる分、重工製造業の規模が巨大化するほど、融資をする側は資本の投下量に比例して収益を得ます。
しかし大規模な工業生産が縮小すれば、投融資が目減りし、お金を供給する側は儲からなくなってきます。
「消費者」たる一般国民は、経済が成熟すると手元にあるモノで過不足なく暮らせるのですから、どうせ使うなら美味しいものを食べたり旅行したり、ゲームしたり人と遊んだり、サービスの方にお金を使いたくなるでしょう。
つまり製造業主体の経済は、「モノ」が人々の手元に余すところなく行き届けば、以降は個別のサービスに需要が向かうのが自然な流れです。
しかし、企業としては人々に「消費し続けてもらわなければ困る」のです。
株式会社は株主に高配当を出さなければいけませんし、従業員の支払いを保証し、社員を長期的に養っていかなくてはなりません。
企業体としては「常に右肩上がりでなければいけない」のですが、消費者は「購入意欲が右肩下がり」になっていき、むしろ低コストでニッチなものに需要が向かっていく性質があります。
このズレを企業は何とか埋め合わせるために、無理矢理「新商品」や「トレンド」を作り出す努力をしながら、斬新さで需要を喚起しようとします。
ただ、それも長年やってしまうと既視感が生まれ、結局は似たり寄ったりになってきて、生物学的な「収斂進化」のように商品として「最適化」された状態に辿り着いてしまうのです。
そうなると、本格的に企業としての将来的展望はあまり持てなくなってしまいます。
ただでさえ新興国の廉価で質の良い製品が出回り、新興勢力と競争しなければならないのにも関わらず、です。
資本主義経済をひた走り、「先進国」と言われた国ほど、この仕組み上避けられない「ドン詰まり」に陥るのは早いでしょう。
そこで「先進国」代表であり、衰退が始まったアメリカは考えました。
既成事実を先に作って、「消費せざるを得ない状況」にすれば、確実に儲かるのでは？
それが「政治を使って収益を上げる」という思考に直結します。
大企業がロビイストを雇い、政治家に賄賂を贈ることで有利になる仕組みを作り、あるいは「需要が喚起される特殊な状況」を作ってもらい、そのタイミングを見計らって準備を整えれば良いのです。
1946年に成立した「ロビイング規制法」は、国家が認定したロビイスト資格者を通してする賄賂ならば問題にならない、という法律です。
表向きは「規制」と言いつつ、規制されているロビイストは無制限に賄賂を扱えるので、事実上の「規制撤廃」になります。
戦後のアメリカ経済は、自動車産業、金融、医療、製薬、軍事、エネルギー、テクノロジーとロビイストが高額の献金をする業界が幅を利かせ、その巨大資本を利用して海外へも覇権を広げました。
アメリカ有数のガリバー企業はその賜物で、しかし政治的優遇策で収益を上げる方法では、いずれ企業努力や改善措置が疎かになり始めます。
サービスが際立って優秀でなくても、既存のシェアを保つために周りを押さえ込めば利益を確保できるからです。
そうした状況で安定を得られるものの、寡占企業に最適化された環境では経済全体が停滞します。
それにより貧富の差は拡大し、国民の大半が貧しくなるためGDPは下がり、それでも国家財政はバラ撒きをやめられず、赤字が累積していきます。
そして「いよいよこれではやっていけないかもしれない」と言う時に、本当に人の役に立つ、真の技術革新になるような開発を行なっているところはなかったりするのです。
「それなら、誇大宣伝でもいいから金をかき集めよう、投資額を跳ね上げれば“嘘から出た誠“でも、本当に技術革新になるかもしれない」
その思惑で始まったのが世界金融危機以降に始まったバブル、現在「第二次ハイテクバブル」と言われるものです。
半導体装置大手のNVIDIAが中心となり、現在世界の株取引の約半分はマグニフィセント7が担っています。
しかし、歴史上最高の株高基調は、実態経済との乖離を浮き彫りにしています。
株式市場は、必ずしも実態経済の形を反映するものではないことに、今さらながら気づかされるのです。
「資本主義」というのは、まだ「モノ」を持っていない人を探し、その人に宣伝をしてモノを買ってもらうという仕組み上、最終的に新規購入者がいなくなるまで続きます。
逆に、「すでに持ってる人」に再購入を促すことで商売を継続していける性質がありますが、いずれ他の商品に代替されることを考えれば、次第に弱含みをしていくのは避けられません。
だからこそ、別の軸で「再購入」を促す仕組みも必要になります。
確実に再購入してもらうには、「麻薬」や「アルコール」のように、消費者を依存しすぎてやめられない体質に変えてしまうことです。
否が応でも「必需品」にしてしまえば、食料品や生活用品と同じ意識で課金してくれるでしょう。
あとは、「意図的に回転率を高めること」です。
例えば100年持つ丈夫な車があれば、大抵の人はその車一台を大事に乗り回し、何とか修理して使い続けるでしょう。
ただ、それだと産業全体が盛大にやっていけなくなるため、定期的にモデルチェンジをして、消費者に「買い替え」を促します。
それなら問題はありませんが、例えばメーカーが「わざと壊れやすく作る」など、不完全な商品を出したらどうでしょう。
当然、買い替えも加速するし、業界全体の回転率も上がります。
また修理に専属メーカーが携われば、アップデートや定期的なメンテナンスに係る特権的な利益を得ることもできるでしょう。
つまり「欠損しやすい」というのは、安定した「再購入」の需要を生み出すチャンスなのです。
表では「親切丁寧、出血大サービス」に見せかけて、裏側でどんな仕掛けが施されているかなど、一般消費者にはわかりません。
そこにいくら作為が忍んでいようと、人はイメージで商品を購入してもらうものです。
いつの世もアコギなやり方で儲けようとする人はいますが、資本主義が成熟しきると、市場規模は縮小するのに企業利益を減退させるわけにはいかないジレンマが自然発生し、それに抗うような小細工をせざるを得なくなるということです。
ゼロがプラスにならないのなら、一度マイナスにしてゼロにすれば、実質的にはプラスになります。
つまり「常に拡大を志向する」という資本主義経済の特性上、最終的には必要ない需要を作り出すために、わざと需要を喚起する事象を引き起こすことが、最大のビジネスチャンスになってくるのです。
私はこれが、近年「グローバリスト」がやろうとしてきたことではないかと思います。
最終的には、一切の企業努力も必要なくなり、人々が息をするように自社製品やサービスを購入してくれたら良いわけです。
そうなるための社会であれば良いわけですし、その仕組みに抗う勢力がいなければいないほど成功確率は上がり、安定性は増すでしょう。
これが「ビジネス」の範疇であれば、まだいいのです。
この価値観が「政治」の世界に持ち込まれると、ディストピアの入り口に差し掛かります。
自分たちの方針に従わない連中は、まともな生活ができないレベルに困窮して消えていけば、より賛同分子が絞られます。
消費者を徹底的に監視し、異端分子は発見したら社会的信用を取り除き、自身の利益を最大化するような者だけ引き上げれば、いずれ体制に従順な者しか残らなくなるでしょう。
この「エリート専制主義」をいち早く地上に実現したのが、北朝鮮や中国などの社会主義国です。
しかし統制が行き過ぎると、人々が生きる上で必要なモノや娯楽も不足が生じてきます。
それでは国民に不満が溜まり統制が上手く回らないため、北朝鮮は常に外貨を求め、中国は改革開放を打ち出し高度成長に向かいました。
ただ、アメリカのエリートはほぼ同じ思考を持ちながら、自分たちは完璧な「世界政府」による、統一された世界を支配することができると考えたのでしょう。
その準備段階として、現在の雑多な世界を淘汰し、人口を整理し、価値観や習俗を統一する「グローバリズム」を浸透させ、人々を従属させる必要があったのです。
その考えが政治的に推し進められることによって、どれほどの人が「幸福」になったのでしょうか。
それは強権的に押しつけられた、「エリートの、エリートによる、エリートのための政治」ではなかったでしょうか？
結局、資本主義・民主主義も共産主義・社会主義もエリート専制の体制下では全て「金主主義」になってしまい、富める者がより富を増やし、権力者が力なき者への支配を強める構造に変わりがありません。
この世界を動かす軸が「お金」である限り、お金の集まるところに力が集まり、お金のために人々を抑圧し、戦争を起こす人間も絶えることはないでしょう。
私たちは、いつまでこの仕組みにしがみつき、この仕組みを世界の全てだと信じ続けなければいけないのでしょうか。
ただ、仮に資本主義が終わりを迎えても、経済が崩壊しても「貨幣」というシステムがなくなるわけではありません。
「お金」に全ての目的を果たせるという幻想を抱き、その幻想のためにお金を求める時代が終わらなければ、人はずっとこのループから脱することができないのです。
この時代の変わり目の時、しっかり世界を見渡しながら、次の時代の経済はどうすれば良いのか、「お金」をどう再定義すれば良いか、そろそろ考えていかなければならない時なのだと思います。
これまでの「お金」の仕組みに限界を見るからこそ、「終わり」の先のことも考えなければいけません。
商品やサービスを対価で取引することができる「お金」は、必ずしも貨幣の形を取る必要もないかもしれません。
そのレベルから、新しい仕組みを考え直してもいいのではないでしょうか。