楽太郎です。
前回の記事は「輪廻転生」に関する解説になりましたが、全体通して8000文字超の長文になったので、おさらいしておきます。
私たち人間の「魂」は目に見えないため、「輪廻転生」があるようには思えません。
ただし人間が生まれ死ぬまでの命に意味があるとしたら、その短い一生では与えられた使命や意義をまとめきるには時間が少なすぎるのです。
長いスパンで考えると「霊魂」は何度も肉体の入れ替わりを繰り返すことで、魂としての目的を果たすのではないかと考えました。
また「日月神示」を参考にしながら、「人間」は以下の理由で地上に生まれてくると解説しました。
①霊人の修行のため
②神の依代となるため
こうして、霊界を中心に考えると「人生」とは現実世界で不条理に揉まれながら、人間として学び成長していくことに意義があると考えられます。
こういう「ド正論」は私たちには耳が痛い内容なのですが、これが真理なら人類が何万年足掻いても結局は辿り着いてしまう結論ではないでしょうか。
奇しくも、3600年間に生きられたゴータマ・シッダールタが語った言葉が「仏教」となり、私たち日本人に息づいています。
けれど、今の人々はそれを忘れてしまったからこそ「末法の世」となっているのだと思います。
さて、本日12月20日は新月です。
「冬至」を明日に控え、もうすでにエネルギーが切り替わっているのを感じておられるのではないでしょうか。
「冬至点」は、22日0時3分になります。
この冬至点は、古くはイングランドのストーンヘンジの祭祀に見られる「一年の生まれ変わり」を象徴する時間帯です。
一年で最も夜が長い冬至を過ぎれば、次第に昼の時間が伸びていくことになり、それを古来から人々は「一陽来復」と捉え、「悪い運気が去って良い運が巡ってくる」と考え、冬至にお祈りをする習慣が根づいたそうです。
スピリチュアルに詳しい方ならご存知と思いますが、冬至点や日没や日の出のタイミングでお祈りすると「願いが叶う」と言われています。
私はそういうのは「ゲン担ぎ」程度のものだろうと腹を括っていたのですが、去年の冬至点に「来年も瀬織津姫様と一緒にいられますように」とお願いしたら、本当に瀬織津姫様との仲が深まる一年になりました。
そのご縁があってか、ついでに「天日月神」様とのご縁も生まれ、まさに「招神万来」始めの年に相応しい一年となりました。
だから今年も、多くの神様とご縁を頂ける一年を祈願したいと思います。
ただ、最近あまりに浮世離れした生活をしているため、少しは人間に接する機会も持てたらいいなと思います。
あと、全く稼げない(稼がせて頂けない)のも心苦しいので、早く何とかしたいものです。
さて、前置きが長くなりましたが今回の記事は「日本復活の狼煙が上がった」という話になります。
すでにニュースに出ていますが、日銀が政策金利引き上げを決定したことで、長期国債の暴騰が始まっています。
国債価格も「需要と供給」の関係にあり、これまでは利回りが低いことで金利を求める購入希望者の需要が遠のくため、国債価格は投資家にとって割高感がある状態でした。
その利回りが政策金利で引き上げられるということは、国債の購入希望者にとって今が「買い時」ということです。
日本国債の利回りが上昇して需要が増大するということは、国債を買うための外国通貨に対する「円」の為替レートが自ずと上がることになり、すなわち「円高」に繋がります。
要するに、これまで超低金利に付随して燻っていた「円買い」の流れが本格化することを意味しています。
だいぶ以前から「円高傾向」が進んでおり、長期先物では円高になることがほぼ確定している状態でしたが、もはやこの流れは止まらないでしょう。
日本が景気低迷に喘いでいたのも、「円安」に伴う輸入物価の上昇に引きずられて日本もインフレの憂き目に遭っていたからです。
日銀が意図的に「円売り介入」をせずに円高容認の姿勢を取っていれば、日本経済はもう少しマシな状態にあったと言えます。
しかし、おそらく日本政府と「米国政府」の力関係で、米国財政を支える「円キャリートレード」の仕組みを崩すことが許されなかったからでしょう。
米国は財政収支・経常収支共に破綻寸前であり、国内経済では大赤字なため外国から直接投資を呼び込み、株式市場に還流しなければなりません。
これには日本国内の自動車産業や家電製造業など、日本を代表するような従来の製造業界が海外に製品を輸出する際、「円安」によって製造工程に係るコストが圧縮される反面、海外では価格をむしろ上乗せして販売することで、より利益を増やすという構造がバックにあったのだと思います。
つまり日本の有力産業団体が「円安政策」を支持することで、政府による不均衡な貨幣流通システムの容認に繋がっていたのです。
しかし、米国がいくらS &P500始め株式市場を異常な高値水準に維持し、経済の好調ぶりをアピールしても実体経済の悪さから目を逸らすことができないレベルに陥っています。
外国から資金を呼び込む「苦肉の策」が、現在世界中の投資の7割を占める米国株時価総額バブル、俗に言う「AIブーム」です。
OpenAIの「ChatGPT」が公開された2022年11月以降、未だ3年経過してもIT業界全体通して500億ドル規模の市場であり、AI専業のサービス企業に至っては有名企業数社合わせて180億ドル程度の収益性しかない分野となっています。
これをAI開発企業幹部や投資家の人々は「あと5年すれば1兆ドル産業になる」と豪語していますが、何をどうやったら今後5年で20倍の市場規模になるかの理由をはっきり説明できている人はいません。
つまり「希望的観測」とセールストーク以上の内容のない言説です。
これは、これまで「AI革命」を信じて莫大な投資話に乗ってしまったからこそ、「コンコルド効果」で引くに引けなくなり、強弁を貫く以外の選択ができないからではないでしょうか。
だからこそ、Googleはすでに「量子コンピュータ」に舵を切り始めましたし、Microsoftは生成AI投資を縮小し、Appleに至ってはAI担当責任者を解雇し、Metaは「オープンソース戦略」を取りやめてGeminiと同じ手法を取ると方針転換しています。
これは、はっきり「儲からない」と言っているようなものではないでしょうか。
生成AIは、通常のプログラムで簡単に出力できる系統のパターン識別システムを、NVIDIAだけが製造できるようなGPUを用いて、世界中のネットにBOTを送り込んで知的財産を「学習」し、高い電力消費を伴いながら複雑(無駄)な演算処理を施して「パターン」を再現するに過ぎない技術です。
かの合成技術を「技術革新」に仕立て上げるために「AIが人格を持った」と表現し、まるで電脳空間に自我を持つ新生命体が誕生したかのように吹聴して回ったのです。
これをマスメディアや研究機関や企業、果ては政界を抱き込んでの一大イベントにしたのが昨今の「AIブーム」です。
この「カラクリ」を知ってか知らずか、「誇大広告」に乗ってしまった人が多い印象ですが、これらの強引な推進にはマグニフィセント7や軍事や製薬などのロビー系企業くらいしか有力産業が存在しなくなった、米国経済の病理が隠されていたのです。
そして、この米国株式バブルを支えてきた「円キャリー取引」の仕組みが揺らぐことで、円を担保に米ドルを買う旨味はなくなり、米ドルの価値も米国株式も下落基調に入っていくでしょう。
米国中央銀行FRBが最近「利下げ」熱を雨散霧消させるような優柔不断さを見せ始めているのは、もはや「政策金利どころでどうなるものではない」と悟ったからではないでしょうか。
つまりFRBがドヤ顔で国債の政策金利を引き下げても、狙い通り国債の金利が下落基調に入らず、そもそも中央銀行に米国債の価格をコントロールする能力がないという事実が世界中に知れ渡れば、金融業界を牛耳る高級官僚たちは大恥をかくだけでなく「中央銀行はそもそも不要なのでは？」という話になる可能性すらあります。
だからこそFRBはこの2年間、米国のインフレや経済危機に対してほぼノータッチであり、トランプ大統領とのスキャンダル争いに熱を上げてきたとも考えられます。
ゆえに、日本が「普通の状態に戻る」だけで米国からすれば「天変地異」に近い状況に陥るのです。
しかし、さすがに日銀の首根っこを押さえている米国政府が、日銀利上げに伴う「円キャリー巻き戻し」に無策とは考えられません。
あわや「米国経済崩壊」の予兆すらあった2024年8月大暴落の折、日本の利上げに端を発したという記憶は脳裏にあるはずです。
従って、まさか土日明けの23日米国株式市場がカオスな状態になるとは考えにくいのですが、本当に米国政府が円高に対して「全くなす術が思いつかなかった」という可能性も無きにしもあらずです。
まさか、クリスマス前に日本がそんな気の利いたプレゼントをするとは思えませんが。
まとめると、「円高基調」の確立は「日本復活の狼煙」と考えて間違いないでしょう。
浮き沈みはあるでしょうが、5年10年先も日本の国債が買われ、円高傾向になるというのが重要なのです。
「円高危険説」も世にありますが、まずこれまで「超低金利・円安政策」でここまで不況に陥っていたわけですから、その逆をすれば良くなるというのは道理として自然です。
日本は海外からの輸入品を加工して国内外に流通させている産業構造であるため、海外の品物を高く買わなければいけないということが経済にとってネックになるのは当然です。
つまり、この構図が是正され「円高容認」が定着すれば「日本経済復活」は時間の問題であり、逆に言えば「米国経済崩壊」も時間の問題だと言うことです。
まさに日月神示の「日本のお土は上がり、外国のお土は下がる」という言葉に相応しいと思います。
アメリカは、国内の合法麻薬「オピオイド」や中国が製造する「フェンタニル」の取り締まりより先に、ベネズエラの麻薬カルテルを相手に「戦争」を始めるつもりです。
「国家」が戦争する時には、大抵は民族に対する反対勢力や国家的な武装勢力に対して行うものでしたが、外国のマフィア相手に「宣戦布告」するというのは、相手との格に差がありすぎるのではないでしょうか。
イスラエルは米国経済が微妙になる時期には「挑発さえしなくなる」という歴史的法則があります。
米国民の税金でパレスチナの住民を虐殺しているイスラエル軍も、米国から資金を止められたら銃弾一つ買うのも惜しむはずです。
私は一日も早く、パレスチナに平和が訪れることを願っています。
これも「神・幽・現」の三千世界を巡る「大峠」の現れと考えて間違いないと思います。
私は「日本のみそぎ」という記事の中で「官僚機構が日本の癌」とはっきり言いました。
ただ誤解しないで頂きたいのは、官僚や官僚制度そのものを悪者扱いしているわけではなく、「国家利権」に絡む学閥や産業団体との癒着構造に諸悪の根源があると断じているに過ぎません。
「日本」という、1億2000万人の暮らす我が国において、国家や公共事業に携わる人々がインフラ的組織の中で安定した職に就けるというのは「公僕」という意味で反対給付を伴うでしょう。
「官僚」という職種は、子供の頃から高度な文科省的教育を受け有名大学に入って省庁に入省する、というルートを歩んできた人々ばかりだと思います。
そこまで学歴社会の荒波を潜り抜けて努力してきた人たちだからこそ、国家組織の内部で左団扇で暮らすのも「反対給付」と考えれば割に合うかもしれません。
しかし「公僕」という立場ではなく「国家的エリート」というプライドが顕著に出始めると、その身分で「甘い汁」を吸いたくなる気持ちも湧いてくるのではないでしょうか。
ただアメリカを見ればわかるように、エリートが公権力を占有するようになれば、もれなく「国家」は腐敗します。
それでも一般企業のCEOなら、事業計画の失敗やスキャンダルなどがあれば、社会的追求を受けて身を引かざるを得ません。
しかし「官僚」はあまり表に出ない立場であり、政策責任者が職務で出す過失を問われて社会的に糾弾されることは殆どありません。
つまり、どんな損害を出しても官僚は社会的に責任や追求を受けにくい立場なのです。
官僚が表立つ存在ではない代わりに、政策などは「政治家」が表向き采配を出しているように見えますが、裏で調整しているのは間違いなく高級官僚です。
政治家が社会的混乱の責任を取り辞任しても、政策を操っていた官僚は身分を問われることは殆どないはずです。
つまり政治家の顔をすげ替えても、悪政を行う側の本体は変わらないということです。
私たち日本人は「政治」をワイドショー的なスター政治家のプロレスと見ていますが、実際に「政治の政治」を行っているのは紛れもなく官僚でしょう。
その背後に学閥や産業団体との関係が強くあるからこそ、アメリカのようなズブズブの利権が政府に固着してしまうのです。
日本政府が出している「ムーンショット計画」なんてのは、骨子を読んだだけでも頭が痛くなるような内容の国家事業です。
私が言うのも何ですが、ああ言った「足が地についていない」思想を国家政策に紐づける要因にこそ、日本がこの数十年も沈まなければならなかった理由があるのではないでしょうか。
私は、その誰にも手を入れられなさそうな根深い部分にこそ、国民がしっかり手を入れていかなければ、日本に真の意味での世直しや「復活」はないと考えています。
今回も熱い話になってしまいましたが、四方八方の権威筋を批判しまくって「おまえ大丈夫か」くらいに心配されている気もしないでもありません。
ただ「神様の後ろ盾がある」と考えれば、人間ここまで大胆になれるものです。
日月神示には「人間が半霊半物質となれば、水爆でも原爆でも耐えられる身体になる」と書かれていますが、私が神示を読む上で一番「本当かよ」と思う部分です。
けれど、神様が守って下さるなら本気で水爆から生き延びられるかもしれないと、そこまで信じる気持ちもあります。
そこは「信心」の浅し深しという他ないのですが、人間を怖がるようでは「神様」という、もっと恐れるべき存在を信じ切ることはできません。
楽太郎様
日本が中国のように王朝交代が起こらなかったのは王権による専制独裁が出来なかったからだったと思います。
実は日本は二大派閥の国だったのです。
よく日本の東西文化の違いが話題になりますが、日本には関ケ原を境界にしての星派と月派の二大勢力の対立つまり大〇王権と反大〇王権の勢力争いが古代にあったのです。
私は東日本の文化は九州の支配者の座を追われた月の一族によって形作られた古代神話直系の文化を引き継いでいると思います。
ではその月の一族の末裔はどこにいるのか？
答えは津軽地方です。
私は一戸、二戸、三戸、五戸、六戸、七戸、八戸、九戸のこれらの地名は封じ込めるための厳重な開かずの扉を意味するものではなかったかと思っています。
もはや関では手ぬるい徹底した封じ込め政策です。
津軽地方は調べれば調べるほど九州との繋がりが見えて面白い所です。
この地方出身の某有名小説家自身のネーミングセンスも口伝等で知っていたのかもと思わざるを得ません。
肥の国の住人さん、コメントありがとうございます。
日本がヤマト王権によって東西地域が併合する以前は、各地方の豪族の「ヒメヒコ・ヒコヒコ制」による「女性(男性)宗教指導者と政治的指導者の二権分立」が確立され、その体制による統治が連綿と続いてきました。
この流れが邪馬台国卑弥呼の時代まで確認できますが、大和朝廷による天皇制の確立以降、天皇が宗教と政治を司る時代となりました。
奇しくも、歴史的に見て二権分立が崩壊した時期から戦乱が多発し、後の幕府と朝廷の対立も朝廷の権威の「象徴化」によって江戸幕府の安寧統治がもたらされたのであり、我が国において「宗教と政治の分離」が理想的統治の形態であることは歴史が証明しているように思います。
また、明治維新以後は明治天皇が国家祭祀と政治の中心的立場となりましたが、その頃から我が国は欧米列強追随の「軍国主義化」が始まり、長く続いた戦争の時代も第二次世界大戦の敗戦で幕を閉じましたが、再び天皇制の「象徴化」によって平和的国家に返り咲きました。
日本が中国のような「易姓革命」が根付かなかった理由として、元々日本列島に「多民族性」が存在し、各氏族に血縁関係や交流が根強く「民族浄化」が本質的に難しい複雑性を持っていたからと考えられます。
また宗教と政治の「二権分立」により、どちらか一方の権威が腐敗すれば片方が是正し補完するという冗長性が、殲滅戦に突入するような過度な集団狂気を牽制したのかもしれません。
しかし現在、象徴天皇があまりに無力化されすぎたために政治だけが実権を握る時代が続いています。
今の統治体制は実態として官僚や富裕層のエリートを中心とした欧米型の「貴族制」社会に近い気がします。
「大衆」が唯一その勢力に抗えるわけですが、昨今の社会的混乱はかつての「倭国大乱」が心理面で起きているようにも見え、やはりその解決には「宗教」の復権を欠かすことはできないように思います。
肥の国の住人さんの「星の一族と月の一族の対立」というのは興味深い御見解です。
青森県の地方名にある「戸」とは鎌倉時代に敷かれた「九ヵ部四門の制」に始まり、その地域はかつて「名馬の産地」であり、馬につける等級と関連していたと言われています。
ただ青森県に北部九州との縁があるのは事実だと思います。
岩手県から青森近辺にかけて、かつて「奥州藤原氏」が実権を持ち、藤原氏繁栄以前「前九年の役」までは「奥州安倍氏」の影響下にありました。
かの安倍氏は東北地方の「蝦夷」が大和朝廷に鞍替えった地方豪族の系統と言われていますが、なぜか安倍氏の文化圏には「白山信仰」に近い「早池峰信仰」や宗像三女神、八幡信仰などが根強い地域が多いです。
東北一帯は、出雲に連なる古代祭祀の血脈が残る土地だったのかもしれません。
青森県八戸市の付近にある是川遺跡からは、日本最古3千年前と考えられる「米」が出土しており、東津軽にある大平山元遺跡は1万6000年前の日本最古の居住跡があります。
おそらく我が国では山内丸山遺跡を中心として日本海航路が縄文期には確立されており、一万年前には既に九州北部と出雲、丹波、越と津軽の交易ルートが存在したはずです。
ゆえに津軽地方に北部九州と似た文化圏が確認できるのは理に適っており、果ては北海道のアイヌ民族と古代琉球人の神話の類似性から、縄文期には既に沖縄から北海道までの文化的統一性があったように思えます。
ただ、この調和も外来文化の流入により破壊される歴史を何度も辿ってきたのでしょうし、他民族・部族への政治的介入が残念ながら最善の歴史をもたらしたとは言えないかもしれません。